ワンランク上の株価指標の使い方徹底解説｜PER/PBR～補助指標

「一億総株主」といった言葉が聞かれる昨今、投資が注目を集めていますが、いざ株式投資を始めてみようと思っても、さまざまな「株価指標」が存在し、一体何を手がかりにしていいのか、初心者にはなかなかつかみどころがありません。

そこで今回は、「株価指標」についてその種類や注意点を解説していきます。指標に振り回されない、ワンランク上の株価指標の使い方を覚えていきましょう。

【基礎編】株価指標って、どんなものがあるの？

儲かる株を見つけたい時には各社が公開している「決算書」をチェックしましょう、という話を以前書きました。初心者の方は「会社四季報」をチェックすれば十分」ということもお伝えしました。

その「会社四季報」に掲載されている情報の中には、「売上高」や「経常利益」、「業績予想」など、儲かる株を見つけるためにチェックするべきポイントがいくつもあります。

そしてその中でも「割安株」や「成長株」を見つけ出すのに役立つと言われているものが、「株価指標」です。

「株価指標」には様々なものがありますが、「会社四季報」にも掲載されておりメジャーなものとしては、次の4つが挙げられます。

• PER（株価収益率）……「株価指標」の欄に掲載
• PBR（株価純資産倍率）……「株価指標」の欄に掲載
• ROE（自己資本利益率）……「財務」の欄に掲載
• 配当利回り……「配当」の欄に掲載

また、このPERやPBRを補完する指標として、注目され始めている指標も存在します。

これらの「株価指標」のいくつかには、「割安」かどうかを判断する目安が存在します。しかし、のちに述べるように、目安はあくまで目安であり、機械的に判断するとかえって株で損をする可能性も出てきます。

また、どの指標にしても、ある一時点での数値で判断する（つまり、例えば「会社四季報」のある号を一冊だけ入手して、その数値だけで判断する）のではなく、時系列変化も見ての判断が必要とされることも、頭に入れておきましょう。

ワンランク上の株価指標の使い方①：PER

まずはじめに、PER（株価収益率）の概要、そしてこの指標を使うときの注意点について解説していきます。

PERってどういう指標？

「PER」とは、Price Earnings Ratioの略であり「株価収益率」のことです。株価が「1株あたり当期純利益」の何倍で買われているかを表す指標です（単位は「倍」）。ちなみに、「1株あたり当期純利益」は「EPS（Earnings Per Shareの略）」とも呼ばれます。

計算式は次の通りです。

株価が割安かどうかを判定する指標として、もっともメジャーな指標がこのPERであり、この値が低いほど株価が割安であると判断されます。

この指標に着目する背景には「事業が拡大すれば企業の利益も増加し、株価も上昇する」という考えがあります。利益増加の過程でPERが変動するが、この指標はある程度の範囲の中に収まる形で推移するだろうし、その推移の中で割安な時期を見つけることができるだろう、というものです。

このPERは、その計算式からもわかるように、分子の株価が下落するか、分母のEPSが増えるか、このいずれかが（もしくは両方）発生した時に、低くなります。

しかし、このPERを使いこなすには注意点があります。ただ単に低ければいいというものではありません。

PERの注意点①：業績が安定して伸びている企業でないと使いにくい

業績が年度ごとに大きく上下する企業のPERは指標としては信用できません。特に赤字決算期には、その指標値自体算出できません（分母がマイナスになってしまうので）。

たとえば、住友不動産（東プ・8830）の株価は、上下はあるもののこの数年安定しており、若干の上昇傾向にあります。3月期決算時のPERもこの7年ほどは約9倍から約18倍の間を推移しています。このような挙動をしているPERならば、割安株か否かの判断として信用できます。

一方、DeNA（東プ・2432）は、スマートフォン向けのゲームの開発や配信を主な業種としつつ、電子商取引サービスを行ったり、プロ野球チームを保有したりしています。この10年ほどを通してみればある程度安定しているものの、業績の振れ幅も大きく、赤字決算の期もあります。そのため、3月期決算時のPERもこの7年ほどは約7倍から約25倍の間を推移し、赤字決算で指標が存在しない期もあります。こうなるとPERは指標としては使いにくいものになってしまいます。

PERの注意点②：一概に「15倍以下なら割安」とは言えない

PERについては、「15倍以下なら割安」という文言をよく目にします。若干一人歩きしている感さえあるこの目安も、実は一概に正しいとは言えません。

なぜなら、PERの適正な水準は銘柄ごとに異なるからです。銘柄によっては、常に15倍を下回るものもありますし、逆に15倍まで決して下がらないものもあります。

このような銘柄が現れる背景には、この指標のもつ2つの特性があります。

まず1つには、企業が手がける事業の成長性に関わるものです。成長性が高い事業を手がけていると、その企業は増収増益が続き、結果としてPERは高くなります。逆に、手がけている事業がすでに安定期（もしくは衰退期）にあり成長性が低い場合は、PERは低くなります。

もう1つは、事業成長の安定性です。どんなに成長性の高い事業を手がけていても、外部環境の変化で業績がぶれやすいと、PERは低くなります。外部環境が変化しても安定しているようならば、PERは高くなります。

つまり、企業の手がける事業の成長性や安定性が高ければ、PERは高くなり15倍まで決して下がらない銘柄も出てきます。逆にこれらが低ければ、15倍を常に下回るものも出てきます。

たとえば、GMOペイメントゲートウェイ（東プ・3769）は、昨今大きく注目される決済代行サービスを提供しており業績は拡大を続けており、コロナ禍や世界情勢などの外部環境の変化からの影響をあまり受けず、9月の決算時のPERもこの5年は15倍どころか100倍を超え続けています。

一方、景気動向の影響を受けやすい総合商社の1つである伊藤忠商事（東プ・8001）は、この7年ほど株価は順調に伸びてきていますが、3月期決算時のPERがこの7年ほどの間に10倍を超えたのは2021年のみでした。

PERの注意点③：一時的な要因で数値がぶれる

PERは、一時的な要因によって、その数値が企業の実際の力とかけ離れたものになるケースがあります。

それは、固定資産や有価証券の売却、あるいは自然災害による被害など、企業の本業と関係のない取引や、突発的な事象によって生じた利益や損失が生じたケースです。つまり、特別利益や特別損失が発生した場合です。

特別利益が出れば、それに応じて（PERの計算式の分母である）EPSも増えるため、PERは低くなります。また逆に、特別損失が出れば、PERは高くなります。

たとえば近鉄グループホールディングス（東プ・9041）は、業績は落ち込んでいるものの、保有していたホテル売却による特別利益が発生したために、22年3月期のPERは実態よりも割安な数値になりました。最近では、西武ホールディングス（東プ・9024）や、小田急電鉄（東プ・9024）といった、鉄道系のホテル事業の売却がニュースになっています。これらの銘柄でも同様の動きが見られるかもしれません。

こういった一時的な要因による指標の機能不全を避けるために、経常利益の65%を実質的な当期純利益と見なし、これを用いて実質的なPERを算出し、株価の水準を判定する方法もあります。

ワンランク上の株価指標の使い方：PBR

次に、PBR（株価純資産倍率）の概要、そしてこの指標を使うときの注意点や、この指標が機能する銘柄の特徴について解説していきます。

PBRってどういう指標？

「PBR」とは、Price Book-value Ratioの略であり「株価純資産倍率」のことです。株価が「1株あたり純資産」の何倍の水準かを表す指標です（単位は「倍」）。ちなみに、「1株あたり純資産」は「BPS（Book-value Per Shareの略）」とも呼ばれます。

計算式は次の通りです。

PERと並ぶ代表的な株価指標であり、この値が1倍未満であれば、株価は割安と判断されます。

この指標が注目される背景には、株主は、保有株を発行している企業が解散した時に、貸借対照表にある純資産を受け取ることができるから、というものがあります。たとえば、1株あたり純資産が100円の企業の株を50円で買った（このときPBRは0.5倍）とすれば、企業の解散時には、株の購入金額の2倍（PBRの逆数）の金額を受け取ることができます。つまりお得である、というわけです。

では、PERが1倍未満ならばすべて「お得」な銘柄なのでしょうか？

PBRの注意点①：常に1倍未満の銘柄もある

まず注意すべき点として、「PBR1倍未満」というのはあくまで目安であり、絶対的な基準ではないということです。

特に、銘柄によっては1倍未満であることが常態化しているために、割高か割安かの判断はその基準では判断できない、といったケースも見られます。これは製鉄や百貨店などのような成熟産業に多く見られるものです。

この背景には、リーマンショック以降、高いリターンを期待できる成長株に資金が集中し、成熟産業の銘柄に資金があまり回らなかったことがあると考えられます。

たとえば、JFEホールディングス（東プ・5411）は、大手鉄鋼メーカーのJFEスチールを中心に、複数の企業を傘下に持つ持株会社ですが、3月決算期のPBRはこの10年の間、1倍を下回り続けています（もっとも高い値でも2015年3月の0.79倍）。

また、高島屋（東プ・8233）は、大阪市に本社を置く老舗の大手百貨店ですが、JFEホールディングス同様、年度決算の2月のPBRはこの10年の間、1倍を下回り続けています（もっとも高い値でも2015年3月の0.99倍）。

PBRの注意点②：指標自体が機能しない銘柄もある

PBRでは、割安さを判定できない銘柄もあります。それは、急成長中の新興企業や有形固定資産の少ない企業です。

このような企業は、PBRが1倍を大きく上回って推移することが多く、またその振れ幅が大きくなることもよく見られます。

たとえば、Chatwork（東グ・4448）は、クラウド型ビジネスチャットツール「Chatwork」の提供などを行っている大阪市に本社をおく企業です。東証マザーズ（現・東証グロース）に上場した2019年から、PBRは約9倍から約54倍の間を推移しています。

PBRが機能する銘柄は？

PBRが株価指標として機能するのは、成熟産業に属していて業績が安定している企業や、地方に本拠を構える企業の銘柄です。

たとえば、富士電機（東プ・6504）は、神奈川県川崎市に本店をおく大手電機メーカーで、古河グループの中核企業です。この3月期決算時のPBRは、この10年ほどおよそ1〜2倍の狭い範囲で推移しています。また、株価とPBRの時系列変化もほぼ同様の軌道を描いています。1倍に近づいたときは「割安」と判断できます。

そしてこのPBRは、「指標としてみられてこそ指標としてうまく機能する」という側面があります。

この富士電機のように、普段1倍を上回っていれば、1倍に近づくと投資家が割安感を意識して買いが集まります。また逆に、前述のJFEホールディングスや高島屋のように、普段1倍を下回っていれば、1倍に近づくと割高感が意識されて売られて、株価が下落します。

これをうまく利用すれば、天井や底の判定にも使える指標が、PBRなのです。

ワンランク上の株価指標の使い方③：配当利回り

次に、配当利回りの概要、そしてこの指標を使うときの注意点や、この指標を補完する指標について解説していきます。

配当利回りってどういう指標？

「配当利回り」とは、配当金により年利何パーセントの利回りになるかを表す指標です（単位は「％」）。

計算式は次の通りです。

配当利回りは、配当の受け取りを目当てに株を買う投資家が重視する指標であり、この値が高いほど株価は割安と判断されます。

では、この配当利回りが高い銘柄ならばどれもこれも狙い目なのでしょうか？

配当利回りの注意点

配当利回りの高い銘柄には、次のような懸念が潜んでいます。

懸念①：無理して多額の配当をしている

企業によっては、配当を重視する投資家の目を引きつけ購入を促すために、無理して多額の配当を出しているケースがあります。

この場合、いずれ多額の配当が出し続けられなくなり、期待していた配当が減額してしまう恐れがあるだけでなく、それに嫌気がさして株を売却する投資家が続出し株価が下落するダブルパンチに見舞われかねません。

懸念②：配当の額は変わっていない

配当利回りの増加している銘柄もよく調べてみると、配当の額は変わっていないのに配当利回りが上昇しているケースが見られます。

配当利回りを求める計算式をみてもらえばわかるように、株価が下落すれば配当利回りの指標値は上昇します。株価の下落の注意信号でもあるわけです。

配当利回りを補完する指標

上に述べたような見誤りを防ぐためには、減配や株価の大幅下落の可能性の有無をチェックする必要があります。このときに、補完してくれる指標があります。「配当性向」と「DOE（自己資本配当率）」です。

補完指標①：配当性向

「配当性向」は、企業の配当の原資である利益に見合った額の配当を出しているかどうかをみるための指標です（単位は「％」）。

計算式は次の通りです。

この配当性向が高すぎると、企業は無理して多額の配当を出している可能性があります。上限の目安は40%と言われています。

補完指標②：DOE

「DOE」とは、Dividend on equity ratioの略であり「自己資本配当率」のことです。自己資本に対してどの程度の配当を支払っているか示す指標です（単位は「%」）。

計算式は次の通りです。

配当性向の計算で用いる純利益は年度ごとに変動するため、配当利回りの補完指標としてDOEを活用する人も増えています。

配当性向同様、このDOEが高すぎると企業は無理して多額の配当を出している可能性があります。上限の目安は4%と言われています。

補完指標の活用事例

日本たばこ産業（東プ・2914）は、配当利回りはこの10年ほど右肩上がりで増えています。しかし、配当自体は増えていないため、この配当利回りの増加は株価の下落が主な原因と考えられます。

ここで、配当性向とDOEを見てみると、配当性向はこの10年で40%を下回ったことはほとんどなく、一時は80%を超えています。DOEも10%前後と高い値が続いています。

たばこに対する社会的な逆風なども考えるに、現時点では狙い目の銘柄とは言いにくいかもしれません。

一方、日本の準大手海運会社のNSユナイテッド海運（東プ・9110）は、配当利回りは2017年からほぼ上昇を続けています。株価も2020年ごろからは上昇傾向を見せています。

配当性向も40%未満をキープ、DOEもほぼ4%を下回っており、無理のない範囲で増配していると思われます。

ワンランク上の株価指標の使い方④：ROE

次に、ROE（自己資本利益率）の概要、そしてこの指標を使うときの注意点や、この指標を投資への活用方法について解説していきます。

ROEってどういう指標？

「ROE」とは、Return On Equityの略であり「自己資本利益率」のことです。自己資本を使ってどれだけ効率よく利益を稼ぎ出しているか判定する指標です（単位は「%」）。

計算式は次の通りです。

自己資本とは、金融機関などから借りた資本（他人資本）ではなく、自分で集めた返済不要の資本のことです。主に「株を発行して株主から調達した資本金」と「事業で得た利益を蓄積した利益余剰金」から構成されます。

このROEが高まるのは、「当期純利益が増える」もしくは「自社株買いや配当の支払いによって自己資本を減らす」のどちらか（あるいはどちらも）です。

「ROEが高いということは、効率よく利益を稼ぎ出しているのだから、銘柄を買えば、必ず値上がりする」……そう考えるかもしれませんが、そうではありません。

ROEの注意点

まず注意点の1つ目として、ROEが高い企業の株価は、すでに割安ではなくなっている、という点です。いくら企業としては優秀でも、儲かる株とは一概に言えない、ということです。

注意点の2つ目としては、高いROEの維持は困難である、という点です。利益が上がれば、利益剰余金が積み上がって自己資本が拡大します。ここで当期純利益を増やせなければ、ROEは低下してしまいます。

特に同じ事業を続けるだけでは、同業他社との競争も激化するためさらに利益を出しにくくなります。

今、ROEが高くともそれが維持できるかどうかは、判断に迷うところである、というわけです。

ROEの投資への活用方法

では、ROEを株式投資に有効に活用するには、どのような見方をしたら良いのでしょうか。ここではその方法を2つ紹介します。

ROEの活用アイデア①：ROEの変化を予想して銘柄を買う

1つ目は、ROEが高くなりそうな銘柄を探して購入する、というものです。

上でも述べたように、利益が上がり企業の規模が増大すると、そのままではROEは低下します。今とは異なる事業も手がけることで、より収益性や効率性の高い事業へと力を入れていくような企業のROEは、高くなっていくと思われます。

事業ポートフォリオの内訳を調べ、収益性や効率性の高い事業が社内でウェートが高まってきている企業を探してみましょう。ここでは、ポンプなどのインフラ事業から精密・電子事業へと稼ぎ頭をシフトさせてきた荏原製作所（東プ・6361）の名前を、その一例としてあげておきます。

ROEの活用アイデア②：ROEの高位安定が見込まれる企業の株を購入

2つ目は、ROEが高位安定しそうな銘柄を購入する、というものです。

上で述べたように、同業他社の競合はROEを下げる要因の一つです。逆に、ROEの高位安定を実現している企業の多くは、「エコノミックモート（経済的な堀）」と呼ばれる参入障壁を築き、新規参入を防いでいる傾向があります。

なお、「エコノミックモート（経済的な堀）」として典型的なものには、次の5つがあります。

• 無形資産（特許やブランドなど）
• スイッチングコスト（サービス乗り換え時のユーザーの負担の大きさ）
• ネットワーク効果（利用者が増えるほど、商品やサービスの価値が高まる）
• コストの優位性（競合他社より低コストを維持できる）
• 効率的な規模（市場と企業の規模のバランス）

このような「エコノミックモート」を築いている企業の銘柄を探してみてください。ここでは、顧客企業との関係強化に努め、スイッチングコストを高めているアバント（東プ・3836）の名前を、その一例としてあげておきます。

ワンランク上の株価指標の使い方⑤：PER・PBRを補完する指標たち

様々な投資家が、上で解説したPERやPBRを補完する指標を考案・活用しています。主な指標としては、次のようなものがあります。

• PEGレシオ（現在のPERをEPS成長率で割ったもの）
• PSR（株価売上高倍率、株式時価総額を売上高で割ったもの）
• 株式益回り（EPSを株価で割って100をかけたもの、もしくはPERの逆数に100をかけたもの）
• ミックス係数（PERにPBRをかけたもの）

ただし、これらの指標は、投資家の経験や判断に基づいて値を設定する必要があったり、各国の状況に合わせて閾値を考える必要があったりするので、取り扱いには投資家としての経験がかなり必要と言えます。

まとめ

今回は、「株価指標」についてその種類や注意点を解説してきました。「会社四季報」に掲載されている有名な株価指標ひとつ取っても、その読み取り方にはコツが色々とあることがわかりました。

どの指標にも総じて言えることは、よく言われる目安の数値や高低の判断に惑わされることなく、各銘柄や各分野に応じた判断、株価や業績の動向など他のデータも見据えた活用が大切である、ということです。

以上を踏まえて、株価指標に振り回されないワンランク上の個人投資家を目指してください。