成功する個人投資家になるには?押さえておきたい「失敗しやすいポイント」を指南

個人投資家になって大きな成功を遂げたいと思っている人も多いでしょう。

しかし、投資家として活動を始めて、誰もが成功できているわけではありません。失敗して資産を失っている人もいるので、慎重に投資を始めることが重要です。

ここでは投資において失敗しやすいポイントに焦点を当てて、どのように取り組んでいくべきかを解説します。

個人投資家の現状

まず最初に、個人投資家の実情について確認しておきましょう。

  • 個人投資家には簡単になれるのか?
  • 個人投資家になったらどのくらい稼げるのか?
  • 何割くらいの人が成功しているのか?

など、これから投資を始める人は気になる点がたくさんあるのではないでしょうか。

結論から言うと、個人投資家になるのは簡単です。しかし、冒頭で触れたとおり、その全員が期待していたような利益を得ていなるわけではありません。

ここではその現状をわかりやすく説明します。

個人投資家には誰でもなれる

個人投資家になるためには、特別な資格を取得したり、複雑な手続きで許可を取ったりする必要はありません。証券口座を作って株式投資をしていれば、誰でも個人投資家です。

増加する株主数

東京証券取引所が2019年に実施した調査によると、株主数の合計(株式投資をしている個人投資家ののべ人数)は約5,672万人で、毎年増加してきています。

インターネットやスマートフォンの普及によって時間も場所も問わずに取引が可能になり、以前は株式投資をするのが大変だという印象を持っていた人も気軽に取り組めるようになりました。

さらに年金問題によって老後の生活資金に対する不安を抱く人が増加し、若いうちから投資をして地道に資産形成をしていこうと考えるケースが多くなっています。

その結果として、個人投資家となって余剰資金の運用を進める人が増えてきています。しかし、現実的には想定していたように安定した利益を獲得し続けている人は決して多くはありません。

個人投資家の7割は稼げない?

個人投資家の多くが想定していたように稼げていないとは、一体どういうことなのでしょうか。

野村證券が個人投資家1,000人を対象にして実施した投資動向調査によると、株式投資で「損益は概ねプラス(含み損益も含む)」と回答したのは全体のわずか9.3%と報告されています。つまり、株式投資で利益を上げるのに成功している投資家は1割にも満たないのです。

データからわかる個人投資家の状況
  • 損益は概ねプラスであった:9.3%
  • 損益は概ね同程度であった:29.1%
  • 損益は概ねマイナスであったが
    日経平均の下落率よりは損失の程度が小さかった:37.4%
  • 損益は概ねマイナスであり、
    日経平均の下落率よりも損失の程度が大きかった:24.2%

ノムラ個人投資家サーベイ(2015年10月号)より

その一方で「損益は概ね同程度だった」と回答した投資家は29.1%、「損失を生んだか含み損をした」と回答した投資家が61.6%を占めています。投資を始めた際に想像していたような利益を得られている人が少ないだけでなく、6割~7割くらいの個人投資家が株式投資で損をしているのが実情です。

個人投資家が成功するために必要な視点

失敗している個人投資家も多い中で、株式投資で成功し続けていくためには何が必要なのでしょうか。

ここでは”投資の神様”と呼ばれるウォーレンバフェットが実践している投資のあり方を紹介します。

投資先の選び方を考える上で最も基本となる視点なので、個人投資家として投資活動をしていくなら十分に理解しておきましょう。

投資とは企業の「オーナー」になること

投資には大きく分けると「短期投資」と「長期投資」の二種類のスタイルがあります。

短期投資とは
「デイトレード」や「スイングトレード」と呼ばれているのが典型的な短期投資です。投資先の値動きを追跡して、短期間で売買を繰り返すことにより利益を得ていくのが特徴です。
長期投資とは
長期投資は投資先の企業が成長するまで長い期間にわたって株式の保有を続けます。日々の値動きを気にするのではなく、長期的な視野で値上がりを待つのが長期投資の特徴です。

「投資の神様」ウォーレンバフェットは「自分がオーナーになりたい」と思うほどの会社に投資する考え方を提唱し、自ら実践して大きな成果をあげました。バフェットは企業を徹底的に調査したうえで「その企業を保有する」覚悟で投資を決め、その後は成長を信じて株式を保有し続けるのだといいます。

このように、株式投資は企業の「オーナー」になることを意味すると認識して、腰を据えて投資をすることが成功し続けるために欠かせない視点と考えられるでしょう。

中長期投資だからこそ投資先選びが肝心

株式投資で成功するためには「中長期的に投資を行う」という視点が不可欠だと認識し、その性質を理解して投資に取り組むのが肝心です。

では、企業のオーナーになる覚悟をしなければならないとしたら、どのような視点で企業を見るでしょうか。その着眼点を誤らずに、持続的な成長を遂げるだろうと期待できる投資先企業を選び出すのが成功につながる秘訣です。

たった今、注目されている事業を展開している企業が、必ずしも将来的にも成長するとは限りません。重要なのは社会にとって欠かせない役割を担っていて、いつになってもニーズが絶えず、安定して成長していく企業を見極めることです。 このような視点で投資先を選べば10年後や20年後でも持続的に成長していき、株価も上昇していくと期待できます。

企業選択を誤ってしまうと株価の変動に一喜一憂してしまい、手放すべきかどうかをいつも悩む状況に陥りがちです。感情の乱れを起こさないように信用できる企業を選び出すのが、失敗のリスクを低減させることにもつながります。

個人投資家が失敗しやすいポイント

先述のとおり、現状では7割近くの個人投資家が株式投資で失敗してしまっています。

中には「継続的に成長する信用度の高い企業を選ぶのは当然」だと思っている人もいるはずです。それでもなお投資先企業の選択で失敗してしまっているケースが多いのは、一体なぜなのでしょうか。

個人投資家が失敗しやすい典型的なポイントを確認しておきましょう。

過去の株価指標だけで投資判断をする

過去の株価指標だけで「この企業こそ投資先にすべきだ」と判断するのは、個人投資家にありがちな失敗の一つです。

確かに、投資判断の際に株価指標を確認することには意味があります。インターネットの普及によって誰でも簡単に株価指標の推移を調べられるようになったお陰で、よく活用されています。

しかし、株価指標の数字には、あくまで過去から現在までの企業の実績しか反映されていません。将来的にも同じような実績になる保証はなく、逆にこれから大きな実績を上げて株価が上昇することもあります。株価指標だけを見ても、企業の将来はわかりません。

もし「会社のオーナーになって欲しい」と言われたら、過去の株価だけで判断することはないでしょう。現状の事業や開発内容を調査し、今後も大きな利益を上げ続ける力を持っているとわかってはじめてオーナーになる覚悟ができるのではないでしょうか。

このように、未来に向けて成長を続けられる企業かどうかは、株価指標だけでなく企業活動を見なければわからないのです。

テクニカル分析を信じ込む

株式投資では、過去の株価指標を使って将来の株価の動きを予想する「テクニカル分析」もよく用いられています。

個人投資家として成功したいなら、株価チャートの読み方を学んだらテクニカル分析を習得して投資を始めるというのがスタンダードだと思っている人もいるかもしれません。

しかし、テクニカル分析も過去を見ているだけのもので「こういう値動きの後にはこのように価格が変わっていくだろう」という予想を立てるための手法にしか過ぎません。今回も同じような推移になる根拠はなく、あくまで表層的な分析手段なのです。

テクニカル分析をすること自体は参考になる情報が得られるので、決して悪いことではありません。しかし、本当に大事なのは今後長期にわたって持続的に成長できる企業なのかをもっと幅広いパラメーターから分析して、自分自身の仮説を組み立てることです。

それが仮説として十分だと信じることができた際に投資先として選ぶのが、投資の基本なのです。

自分の頭で考えることをしない

情報の流通量が多い時代になった影響で、情報に流されて失敗している個人投資家も少なからずいます。

成功している投資家の予想情報を手に入れられたら、その通りに投資をすれば儲かると信じる人もいるでしょう。ところが、このように自分の頭で考えようとせずに投資してもうまくはいきません。

確かに、インターネット掲示板やSNSなどを使えば投資に関する情報を簡単に手に入れられます。しかし、情報を発信するだけなら簡単で、インターネットには匿名性もあるので責任を取る必要もありません。

そのため、インターネット上には根拠のない憶測や間違った情報が蔓延しているのが実態です。中には本当の情報もあるのは確かですが、正しい情報なのかどうかは自分で考えて判断しなければなりません。

情報過多の時代になっていることを考慮し、IRや決算情報といった企業から公式的に発表される一次情報を重視した情報収集を心がけましょう。そして、自分で考えて結論を導き出す習慣を作ることが失敗のリスクを低減させることにつながります。

中長期投資における本当の株価指標のとらえ方

中長期投資として投資先企業を選ぶ際には、株価指標をどのようにとらえたら良いのでしょうか。指標はあくまで過去のものなので、将来に向けて活用するには見方を変えなければなりません。

教科書的な本で語られている内容を鵜呑みにせずに、個人投資家としてどのように解釈すれば成功できるのかを指標別に詳しく理解しておきましょう。

PER(株価収益率)

PER(株価収益率)は、1株当たりの純利益に対して現在の株価が何倍になっているかを示している指標です。

純利益は企業活動による利益から法人税などを差し引いたもので、純利益を発行済み株式数で割れば1株当たりの純利益を計算できます。「株価が会社の得ている利益に対してどのくらい割高あるいは割安か」を判断できるのがPERの特徴です。

株式投資では、PERをどのようにして活用すると利益を生み出せる投資判断ができるのでしょうか。

一般的なPERの見方

まずはPERの一般的な見方を理解しておきましょう。

一般的なPERの見方

PERは何倍という数字で算出され、投資の教科書などには「大きければ株価が割高、小さければ割安と判断する」と記載されています。 あるいは過去から現在に至るまでのPERの推移を確認して「今のPERが小さい値なら割安だと判断して買い、大きい値なら割高だから売ると判断する」といった表現をしている場合もあります。

つまり、PERを用いる際には、過去の実績から考えて今の株価が割高か割安かを判断するのが一般的なのです。

ただ、企業の価値がこれから生み出されていかなければ、株価は上がっていくことはありません。企業が出している来季の予想純利益を使ってPERを計算する場合もありますが、それでもただの予想値でしかないでしょう。この瞬間だけ見ると割高に見えていても、今後、今の株価が割安と判断されるような企業成長をする場合もあります。

このような視点が欠けていると、PERで中長期投資先の企業を見誤ることになりかねません。

中長期投資で見るべきは「利益を出し続けることができるかどうか」

中長期で株を保有するときには、PERの逆数を取って考えるほうが手応えがあるかもしれません。

一株当たりの純利益を株価で割って得られるPERの逆数は「利回り」の指標になります。そのため、この数値が大きいほど「株価に対して大きな利益を生み出している企業だから投資価値が高いと判断できる」というのが解釈です。

PERを用いた利回りの計算例

株価が800円で一株当たり純利益が40円だったとしたらPERは20倍、逆数は5%になります。このままの利益を企業が出し続けてくれれば20年で元本が回収可能です。もしこの数値が10%だったとしたら10年で元本を回収できることになり、もっと投資先として魅力があると判断されています。

しかし、その企業がずっと同じ純利益を生み出し続けられるかという根拠は、この数字からでは得られません。今の利回りがいかに高かったとしても、持続的に利益を出せなかったら利回りは低下していきます。

利益が確かに生まれ続ける事業を展開している企業こそ、中長期投資では魅力的なのです。

PBR(株価純資産倍率)

PBR(株価純資産倍率)は、株価を一株当たりの純資産で割った値です。

PERの場合には純利益を見るのに対して、PBRでは純資産を見ているのが違いです。純資産は全ての保有資産額から負債額を差し引いたもので会社の清算価値を示しています。つまりPBRは「株価が会社の持っている純資産に対してどのくらい割高あるいは割安なのか」を示す指標となっています。

中長期投資においては、このPBRをどのようにして活用する必要があるのでしょうか。

一般的なPBRの見方

一般的な教科書を見てみると、PBRは「1倍を割れているかどうかを指標として投資判断をするのに用いる」と記載されている場合が多くなっています。この見方によると、PBRが1倍を割れていたら割安の状況なので買うというのが基本的な考え方です。

もう少し掘り下げてみましょう。

一般的なPBRの見方

純資産は会社の清算価値ですが、清算価値とは会社の保有資産から負債を全て返済したときに残る現金価値を指します。1株当たりの純資産が株価よりも大きいということは、会社が解散して資産を株数に比例する形で分配したときに、株価よりも大きな金額を手に入れられることを意味します。そのため、PBRが1倍を下回っているときに買えば儲けになると考えられるのです。

このようにしてみるともっともらしい解釈なので、多くの投資家がPBRが1倍未満になっている企業に目を付けて投資をしていることが多くなっています。

清算価値で会社を清算できるとは限らない

PBRが1倍を下回っていれば、株式の持っている価値が株価以上になっていると解釈できるのは確かです。ただ、この理論が成り立つためには会社が清算価値そのもので清算できなければなりません。この仮定が成立するかどうかが重要なポイントになります。

清算価値で清算できるのか

会社を解散したときに純資産どおりの現金が生まれるように清算するには、全ての資産を帳簿に記載された通りの金額で売却し、負債も記載通りの金額で返済できる必要があります。実際には土地などの需要や資産価格が下がる傾向があることを考慮すると、帳簿に記載されている通りの金額で売れると考えるのは妥当ではないでしょう。

つまり、本当に清算をしようとしたときには、簿価よりも現金価値が低いものが登場します。そのため、清算価値の高さは株価が割高か割安かを判断するにはあまり信用ならない指標なのです。

こういう視点ももって、PBRをみていく必要があります。

専門家からのコメント

ウェルスパス投資顧問
ウェルスパス投資顧問代表 渡邉

PER、PBR以外にも指標として、EV(企業価値)/EBITDA(金利、税金、減価償却、のれん前の利益)といった指標も使われます。PER、PBR、EV/EBITDAどの指標においてもどのくらい数字だと絶対的に安い、高いというものではなく、その企業の過去の数字、その企業が属するセクターの他社の数字と比較して、相対的に割安・割高が判定されるのがプロの間では一般的です。また指標算出に使われる数字も、現在分かっている過去の数字だけではなく、その企業とセクターのこれからの動向を考えシナリオ分析をした上で算出した将来の数字を使うことで、中長期での投資を判断するのにも耐えられる指標としています。

 

利益を生み続ける投資先企業を選ぶには

株価指標のとらえ方を理解した上で、今後利益を生み続ける投資先を選び出すには何が必要なのでしょうか。

これまでに述べてきたように、表層に見えている数字だけでは見えないものがたくさんあります。未来を見据えて持続的に成長する企業を選択するために、やるべきことを見ていきましょう。

自分で仮説を立てる

投資先企業を選定する上で最も重要なのは、将来的にその企業がどうなっていくかについて仮説を立てることです。

たった今、利益を生み出している企業でも1年後、10年後、30年後となるとどうなるかはすぐにはわからないでしょう。企業の打ち立てた中長期計画を見たり、これまでの事業展開のあり方を考えたり、経営者の考え方を理解したりすることで、これからも新しい価値を生み出す企業かどうかを自分なりに判断するのが大切です。

株価指数やPER、PBRなどの過去の数値も、もちろん参考になります。あらゆる情報を駆使して企業を分析し、将来の様子について仮説を組み立てていくと、長い先の未来にその企業がどんな姿になっているかが見えてきます。その結果として「ずっと安定した利益を獲得し続けられそうだ」と判断できたのなら、投資先として考えられるのです。

自分なりに根拠を持って立てた仮説から考えて、成長が滞り利益を生み出せなくなる可能性があるのであれば、投資先としては誤りだと判断できます。

仮説を立てる時に注目すべき3つの項目

「自分で考えて仮説を立てる」と言われても、どこから手を付けたら良いかがわからない場合もあるでしょう。

企業が本当に中長期的に利益を生み出し続けられるかを見極めるためには、注目すべき項目が3つあります。

  1. 高い付加価値
  2. 高い参入障壁
  3. 長期潮流

この3項目について、それぞれ詳しく解説していきます。

社会に必要とされ続ける「高い付加価値」

付加価値とは「価値を高めるもの」のことで、平たく言ってしまえば企業の存在意義そのものです。

企業は新しい価値を生み出すことで社会から必要とされる存在になります。次々に製品開発をして世の中に出しているにもかかわらず、使ってくれる人はほとんどいないこともあるでしょう。これは社会のニーズに合わない製品を開発してしまっているのが問題で、世の中にとって高い付加価値を生み出していません。

しかし、たった一つの製品にだけ力を注いでいて、毎年新モデルを出すと大勢のユーザーが買い換えや新規購入をしてくれる事業を行っている企業もあります。毎年必ず市場調査を実施してニーズを把握し、今のニーズを考えて価値がより高い製品を開発していれば、安定した売り上げを確保できます。このような企業は高い付加価値を生み出し続けていくと考えられるのです。

今回のコロナパニックのように、外的要因によって仮に株価が下落したとしても恐れることはなく、その逆境の中でもっと価値のあるものを生み出していくと期待できます。そうした危機的状況で競合他社が脱落すれば、さらに企業として強靭さを増すでしょう。

競合企業に隙を与えない「高い参入障壁」

参入障壁とは「圧倒的な存在感によって新規参入を諦めさせる力」です。

たとえ高い付加価値を生み出せる企業だったとしても、同じ水準の付加価値を生み出す競合が存在すれば、獲得できるシェアは小さくなります。次々に新規参入が起こって同等の付加価値を持つ製品やサービスを提供し、それに見合った市場規模の拡大がなかったとしたら、シェアは縮小され利益も小さくなってしまうのです。

参入障壁が高ければ現状の競合企業との競争だけで済むため、その間で最も高い付加価値を生み出していく企業はきっと成長を続けていくでしょう。

単純なビジネスモデルだったり製品の研究開発が短期間で済む分野だったりすると、新規参入が起こりやすいことから長期的な利益を生むのは困難になりがちです。一方、蓄積してきたノウハウと複雑な利益構造などがあれば、新規参入で真っ向から戦う意欲は生まれてきません。結果として不動の地位を保って安定して利益を生み出し続けると期待できるのです。

不可逆的な「長期潮流」

長期潮流とは「長い期間にわたってトレンドが変わらないこと」です。

高い付加価値を生み出し、参入障壁も高くてシェアを維持拡大し続けられる状況にあれば、利益は増大するでしょう。しかし、その企業が存在している業界が長期的に維持あるいは拡大していくことも、利益を生み出すには必須です。

もし業界や産業自体が衰退の傾向があり、世の中でのニーズがなくなっていく様子だったとしたら、いかに業界内で圧倒的なトップシェアを取っていたとしても利益を生み出せなくなっていきます。

一時的なトレンドの分野は数年後には勢いが衰え、新しい分野に取って替わられるリスクがあるので注意が必要です。携帯電話からスマートフォンへという転換は典型的なものでしょう。 長期潮流は時代的背景による影響も受けるので気を付けなければなりません。

少子高齢化によって子供が少なく、高齢者が増える傾向がありますが、今後も割合は変化していくでしょう。年齢によって必要とする製品もサービスも異なるため、市場規模も変わっていきます。人口動態に基づく潮流の変化についても念頭に置いて投資先を選ぶのは肝心です。

このようにして考えると、普遍的価値があるものを生み出し、不可逆的な長期潮流を得ている企業こそが中長期的な投資先として魅力的なのです。

まとめ

個人投資家になること自体は投資を始めれば良いだけなので簡単です。しかし、短期的な視野で利益を生み出し続けるのは容易ではないので、中長期投資での成功を目指しましょう。

投資の神様と呼ばれるウォーレンバフェットは、自分がオーナーになりたいと思う企業に投資をしています。圧倒的な存在感で他社の参入を許さないような事業を長期的なニーズのある業界で展開し、今後ずっと高い付加価値を生み出し続ける企業を投資先として選び出しましょう。

そのためには自分で情報や数値を集めていき、自ら考えて仮説を立てる力が必要になります。個人投資家として成功するために正しい中長期投資の考え方を持って投資に取り組んでいきましょう。

この記事を監修した専門家
ウェルスパス投資顧問代表 渡邉
ウェルスパス投資顧問
複数の大手外資系証券会社で日本株式ディーリング業務に計20年以上従事。運用結果がシビアに評価される中で最大1,000億円の運用を任される。特に、成長株の分析及び投資戦略が得意。
現在は、ウェルスパス投資顧問(関東財務局長(金商)第3014号、一般社団法人日本投資顧問業協会所属)の代表 兼 銘柄分析者 兼 投資助言者として会員へアドバイスを行う。
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